昭和女子大学の歩み
沿革
本学園は大正7年に創立者人見圓吉を中心として組織された「文化懇談会」に端を発します。
その後「文化懇談会」は「日本婦人協会」へと発展し、第一次世界大戦直後の大正9（1920）年9月には、新しい日本文化の創造と人類福祉の増進に自ら進んで貢献する女性の育成という大きな教育目標を掲げ、現在の文京区、当時の小石川区西江戸川町に「日本女子高等学院」を設立しました。
第1期生は8名、これを迎える専任講師は5名でした。愛と理解と調和を旨とし、「世の光となろう」という建学の精神を確立し、その第一歩を踏み出しました。
| 大正 9年 9月 | 人見圓吉ほか有志4名が私塾「日本女子高等学院」創立 （現東京都文京区水道4-28） 加治いつが初代校長に就任 |
|---|---|
| 大正11年 4月 | 私立学校「日本女子高等学校」に昇格 加治いつが初代院長に就任(日本女子高等学院) 校舎を移転（現東京都中野区東中野4-2） 校内寮を開設して学寮制の端緒を開く |
| 大正15年 4月 | 校外寮第1号「葵寮」を開設 |
| 大正15年 6月 | 校舎を移転（現東京都中野区上高田1-39） 校歌を制定 |
| 昭和 2年 7月 | 財団法人日本女子高等学院を設立 人見圓吉が理事長に就任 |
| 昭和20年 4月 | 戦災のため全校舎罹災 |
| 昭和20年11月 | 東京都世田谷区三宿町の旧陸軍近衛野戦重砲兵連隊跡地に校舎を移転 （現東京都世田谷区太子堂1-7） |
| 昭和21年 4月 | 財団法人東邦学園を設立し、傘下に日本女子専門学校を設置して日本女子高等学院の課程を引き継ぐ 人見圓吉が理事長に就任 松平俊子が校長に再任 |
| 昭和21年12月 | 人見圓吉が第3代院長・校長に就任 |
| 昭和24年 4月 | 新学制により日本女子専門学校を「昭和女子大学」と改め、学芸学部を置く 金子健二が初代学長に就任 |
| 昭和25年 4月 | 昭和女子大学短期大学部を開学 玉井幸助が初代短大学長に就任 日本女子高等学院を改組し、高卒女子の専門教育機関「昭和女子学院」（=後に廃止）を設立 |
| 昭和26年 3月 | 財団法人東邦学園を「学校法人昭和女子大学」と改める 財団法人日本女子高等学院を「学校法人昭和高等学校」と改める 人見圓吉が両法人の理事長に就任 |
| 昭和26年 4月 | 短期大学部に第二部を開設 |
| 昭和28年 4月 | 学芸学部を文家政学部に名称変更 |
| 昭和30年 3月 | 近隣火災の飛火で学園内施設の3分の1を焼失 |
| 昭和31年 6月 | 児童教育研究所を設置 |
| 昭和34年 8月 | 体育館完成 |
| 昭和37年 1月 | 玉井幸助が第2代学長に就任 |
| 昭和40年 4月 | 大学5号館が完成 |
| 昭和40年 9月 | 大学図書館棟が完成 |
| 昭和41年12月 | 大学1・2号館が完成 |
| 昭和44年 1月 | 河鰭實英が第3代学長・第2代短大学長に就任 |
| 昭和45年 4月 | 近代文化研究所を設置 |
| 昭和49年 4月 | 大学院文学研究科修士課程（日本文学・英米文学専攻）を開設 |
| 昭和52年 4月 | 研修学寮「東明学林」を開設 学外に学生寮「緑声舎」「ときわ寮」を開設 |
| 昭和53年 4月 | 文家政学部を文学部と家政学部に分離 |
| 昭和55年 2月 | 「創立者人見記念講堂」を開設 |
| 昭和55年 4月 | 坂本由五郎が第4代学長・第3代短大学長に就任 |
| 昭和56年12月 | 大学3号館が完成 |
| 昭和57年 4月 | 人見楠郎が第5代学長・第4代短大学長に就任 |
| 昭和60年 6月 | 大学4号館が完成 |
| 昭和61年 3月 | 研修学寮「望秀海浜学寮」を開設 |
| 昭和61年 4月 | 大学院家政学研究科修士課程（生活造形学・食物栄養学専攻）を開設 短期大学部に専攻科を開設 |
| 昭和61年 5月 | 女性文化研究所を設置（児童教育研究所を編入して児童教育研究室とする） |
| 昭和62年 7月 | 研修学寮「会津キャンプ村」を開設 |
| 昭和63年 4月 | 米国マサチューセッツ州にボストン昭和女子大学を開学 |
| 平成元年 4月 | 大学院文学研究科に博士後期課程（日本文学・英米文学専攻）を併置 大学院生活機構研究科博士後期課程（生活機構学専攻）を併置 生涯学習施設「昭和女子大学オープンカレッジ」を開設 |
| 平成 4年 4月 | 文学部に心理学科、日本文化史学科を開設 |
| 平成 4年 5月 | 国際文化研究所を設置 |
| 平成 5年 4月 | 大学院生活機構研究科に修士課程（生活文化研究・生活科学研究専攻）を併置 |
| 平成 6年 4月 | 家政学部を生活科学部に改称 研究館が竣工 光葉博物館を開設 |
| 平成 6年11月 | 福場博保が第5代短大学長に就任 |
| 平成 7年 3月 | 大学院家政学研究科を廃止（生活機構研究科に編入） |
| 平成 7年 4月 | 生活心理研究所を設置 |
| 平成10年 4月 | 生活科学部生活美学科を生活環境学科に改称 |
| 平成12年 9月 | 80年館が完成 |
| 平成12年10月 | 学園創立80周年記念祝典を挙行 |
| 平成12年11月 | 第5代学長人見楠郎が逝去 福場博保が第6代学長に就任 |
| 平成13年 4月 | 短期大学部専攻科人間教育学専攻を設置 |
| 平成14年 4月 | 生活科学科食物科学専攻を食物健康学専攻に改称 |
| 平成15年 4月 | 文学部を人間文化学部に改称 日本文学科を日本語日本文学科に、英米文学科を英語コミュニケーション学科に、日本文化史学科を歴史文化学科に改称 人間社会学部を開設 人間社会学部心理学科・福祉環境学科・現代教養学科を開設 短期大学部国語国文学科第一部、英語英文学科第一部を統合し、人間文化学科第一部に改組 短期大学部国語国文学科第二部、英語英文学科第二部を統合し、人間文化学科第二部に改組 短期大学部専攻科に保育学専攻を設置 人間文化学部心理学科、短期大学部国語国文学科第一部・第二部、英語英文学科第一部、第二部の募集を停止 平井聖が第7代学長・第6代短大学長に就任 |
| 平成16年 4月 | 島田淳子が第7代短大学長に就任 |
| 平成17年 4月 | 大学院文学研究科に言語教育・コミュニケーション専攻(博士前期課程)を設置 大学院生活機構研究科に心理学専攻(修士課程)を設置 |
| 平成18年 3月 | 昭和学園新体育館・杜楠苑を竣工 |
| 平成18年 4月 | 人間社会学部初等教育学科を開設 短期大学部人間文化学科第一部・第二部と生活文化学科第一部・第二部を統合して文化創造学科第一部・第二部を開設 短期大学部初等教育学科を子ども教育学科に名称変更 大学院生活機構研究科に福祉社会研究専攻（修士課程）を設置 短期大学部専攻科人間教育学専攻の募集を停止 |
| 平成19年 3月 | 人間文化学部心理学科、短期大学部専攻科人間教育学専攻を廃止 |
| 平成19年 4月 | 大学院生活機構研究科に環境デザイン研究専攻（修士課程）を設置 短期大学部文化創造学科を昼夜開講制として短期大学部文化創造学科第二部の募集を停止 坂東眞理子が第8代学長に就任 |
| 平成19年 9月 | 短期大学部生活文化学科第一部を廃止 |
| 平成20年 3月 | 短期大学部生活文化学科第二部を廃止 短期大学部人間文化学科の昼夜開講制を廃止 |
| 平成20年 4月 | 大学院文学研究科に言語教育・コミュニケーション専攻（博士後期課程）を設置 生活機構研究科に人間教育学専攻（修士課程）を設置 坂東眞理子が第8代短大学長に就任 |
| 平成21年 3月 | 短期大学部人間文化学科第一部を廃止 |
| 平成21年 4月 | 人間文化学部に国際学科を設置 生活科学部に健康デザイン学科を設置 人間社会学部福祉環境学科を福祉社会学科に、生活科学部生活環境学科を環境デザイン学科に、生活科学部生活科学科を管理栄養学科に名称変更 短期大学部食物科学科の募集を停止 |
| 平成21年 9月 | 短期大学部人間文化学科第二部を廃止 短期大学部文化創造学科第二部、短期大学部食物科学科、短期大学部専攻科食物科学専攻を廃止 |
| 平成22年 4月 | クラブハウスが完成 |
| 平成25年 4月 | グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科を開設 現代ビジネス研究所を設置 大学院文学研究科博士後期課程に文学言語学専攻を設置（日本文学専攻、英米文学専攻、言語教育・コミュニケーション専攻を統合） |
| 平成26年 8月 | 短期大学部を廃止 |
| 平成26年11月 | 現代教育研究所を設置 |
| 平成27年4月 | 女性健康科学研究所を設置 |
| 平成28年4月 | 金子朝子が第9代学長に就任 ダイバーシティ推進機構を設置 |
| 平成28年7月 | 坂東眞理子が総長に就任 |
| 平成29年 4月 | 国際学部を設置（人間文化学部から英語コミュニケション学科、国際学科を分離） 人間文化学部英語コミュニケーション学科・国際学科の募集を停止 生活科学部に食安全マネジメント学科を設置 |
| 平成30年 4月 | グローバルビジネス学部に会計ファイナンス学科を設置 |
| 令和 2年 4月 | 小原奈津子が第10代学長に就任 環境デザイン学部環境デザイン学科を設置 大学院生活機構研究科福祉社会研究専攻に1年制の福祉共創マネジメントコース・消費者志向経営コースを設置 |
| 令和 3年 4月 | 生活科学部を食健康科学部に名称変更 人間文化学部英語コミュニケーション学科を廃止 |