中期計画

中期計画(2012年10月発行)について

はじめに

昭和学園の創立者人見圓吉は、1920年の学園創設に当たり『開講の詞』を掲げ、第一次大戦の荒廃から平和で希望に満ちた世界に変えていくには、今こそ女性の力が必要であると説いた。そして、昭和学園は2002年9月に表明した「学園の『使命』MISSIONおよび『将来構想』VISION」では、創立者の女性教育にかけた思いを改めて確認するとともに、「『将来構想』VISION」の中で次のように宣言している。
昭和学園は、「特色ある教育プログラム」、「丁寧で意欲的な教職員」、「礼節を重んじ、規律ある校風」で知られている。これらをさらに検証・評価した上で強化・改善し、日本における女性教育の頂きを目指す。
今回、2012年度を起点とする中期計画(2012年度から2016年度)の策定に当たり、この「学園の『使命』MISSIONおよび『将来構想』VISION」の内容を改めて確認し、その上で知識基盤社会への移行とグローバリゼーションの進展で一体化が加速する世界の状況を踏まえ、以下の諸点に重きを置いて今後5年間の学園の教育計画、施設計画、組織計画、人事計画、財務計画等を立案する。
また、中期計画の着実な実行により、創立者が思いをはせたレフ・トルストイの教育に対する考え方、即ち「知識を授けるだけでなく人間としての生きる力、総合的な人間力をつけさせる」教育を本学園は目指すものとする。附属校においては、幅広い人間形成のベースとなる基礎教育を徹底する。大学においては本学が伝統としてきた教養教育を重視した上で、グローバルに活躍できる高度な職業人、社会人の育成を図る。そのためには、学生の英語力を向上させる教育的な努力が必要である。
グローバリゼーションの進展に合わせ、附属校から大学までの国際化を一段と進める。その際には世田谷、ボストンの両キャンパスにあるブリティッシュ・スクールとの交流を、一層発展させることが重要である。
本学園の学生、生徒を海外に送り出すだけでなく、欧米諸国はもちろん、中国、韓国、タイ、ベトナムなどアジア諸国からの留学生を積極的に世田谷キャンパスに迎えられるよう、環境整備に努める。海外からの留学生に対する日本語教育を今以上に充実させるとともに、奨学金制度の拡充を図る。

中期計画の目標

昭和学園は、創立100周年を迎える2020年度までの『長期計画』を、2006年度に策定している。そこで表明された考え方を基に事業を推進してきたが、今回改めて内容を再検討し、多少の修正を加えて中期計画の骨格部分とする。

  1. 園児、児童、生徒、学生が実力を養い、自信をもって学園を巣立ち、進学もしくは社会に出て行くことが出来るように学習環境を十分に整備する。キャリア教育の充実にも努める。
  2. 新進気鋭かつ教育に意欲と情熱を持つ教職員の陣容を整え、教職員のさらなる資質の向上をはかるとともに、教育・研究環境を充実させ、国際的に高い評価を得る学園を目標とする。
  3. 高校からの進学者中心の大学から広く社会人、地域住民、外国人留学生に開かれた、生涯学び続け主体的に考える力を育成する大学を目指す。そのために各学校、部署間の連携を強める。大学院も含めて、昼夜及び土日開講、サマースクールの実現、e-learningなど、多彩なプログラムを組む。
  4. 学校法人昭和女子大学は附属幼稚部、初等部、中高等部、オープンカレッジ、ブリティッシュ・スクール並びに昭和ボストン校を有する。学園内の各部門が相提携して、一貫教育及び生涯学習の実を挙げ、相乗効果をもって、昭和学園の魅力と名声を高める。
  5. 在学生、父母、卒業生、退職した教職員を含めた強固な『昭和学園コミュニティ』を作り上げ、昭和学園の持続的発展を支える基盤とする。このコミュニティの構成員には、大学の同窓会組織である光葉同窓会、中高等部の光葉会、初等部の桜友会、本学退職教職員から成る温交昭友会、初等部父母会、幼稚部父母会などが含まれる。世田谷区をはじめとする地域社会との連携を重視し、地域社会に開かれたコミュニティを形成する。

中期計画の実行

本中期計画ではこの『長期計画』で表明された方針を基礎として、さらに新たな課題に取り組むため2012年度から当面5年間の事業を計画している。
本学園は、グローバル社会の様々な分野で実践的、主体的な役割を担える創造的で活力ある職業人、広い教養と高い識見を備えた社会人の育成を目標とする。グローバル化が急速に進む世界で活躍する女性の教育に尽力する。
そのために各部門は、大学部門が掲げる「夢を実現する7つの力」をはじめ、それぞれの人材育成プログラムに基づき今後5年間の目標を設定し、創立者が掲げた「世の光となろう」という昭和教育の新しい時代における実現を目指す。
ブリティッシュ・スクールを含む学園の規模は、2012年の約7,900人から2016年度8,000人程度を維持し、着実に教育事業に取り組んでいく。

さらに詳しい内容はPDFファイルをダウンロードのうえ、ご覧ください。
中期計画


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